2016年7月6日
受け取りたくないDMとは？実態調査で判明した消費者の意識
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DMの実態調査から見える消費者の意識とは
私たちは日々多くのDM（ダイレクトメール）を受け取ります。
しかし、その中で最後まで目を通すDMはごくわずかです。
開封せずに捨ててしまうもの、開封だけはするもの、毎回目を通すもの、付属のサンプルだけ貰って読まずに捨ててしま
うもの、DMによって消費者のとる行動はさまざまです。
DMに対する消費者の需要度や印象の違いには、何が影響しているのでしょうか？
そこで今回は、一般社団法人ダイレクトメール協会発表の、20代〜50代までの男女200余りを対象に行った「DMに対する調査」を元に、DMに対する消費者の意識についてご紹介したいと思います。
DMに対する消費者の意識1.意外と気にする「誰から」
以下のデータは、取引関係のタイプ別に、「顧客」「会員システムからの紹介（代行リスト）」「取引なし先（名簿リスト）」「無宛名」の４つについて「DM受取意向」を５段階評価で比較したものです。
取引先からのDMに対しては「受取りたい」「まあ受取ってもよい」と答えた合計が77.3％でしたが、会員紹介が49.0％、取引なしが14.3％、無宛名は9.3％と関係性によって受容度に大きな差が見えます。
また、「受取りたくない」「あまり受取りたくない」の合計が、顧客では10.2％に対し、これまで取引がない場合だと同じ宛名ありのDMでも66.7％と高い数字です。
確かにもし自分が受取ると考えれば、興味のないサービスのDMはうざったく感じますし、知らない企業からのDMは少し気持ち悪い印象を持ってしまいます。
さて、当ブログではこれまでDM発送について多くの手段をご紹介してきました。
まずは顧客リストへの発送です。
これは購入経験のある顧客と、キャンペーンやアンケートなど何らかの接触によって見込み顧客化した顧客のリストです。内部リストとも言われています。
続いてはDM発送代行業者による発送です。
リストを持っているDM発送代行業者に、年齢や性別などのターゲットの属性を指定して、発送を委託してしまう方法です。
参考：
DM成功の鍵を握る各種リストの集め方
発送代行も二通りあり、宛名があるタイプと無記名のタイプがあります。
前者で代表的なのが、T-Pointカード会員宛に届く「T-DM」。紹介する企業に個人情報の提供はないものの宛名があるタイプです。
後者は、タウンプラスが有名です。エリアを指定して世帯ごとに無記名で送付するタイプです。
参考：
新規出店でDMリストがない…郵便局のタウンプラスを使おう
DMにはこのように様々な送付手段がありますが、今回の需要度調査を見ると、リストがないからと安易に代行業者を使ったり購入したりするのは、顧客の信用や好感を失うリスクを伴うということがわかります。
DMに対する消費者の意識2.性別によるDM受容度の差
もう一つ興味深いデータをご紹介しましょう。
これは2014年に行った同調査における、タイプ別DMの需要度に関する差をグラフにしたものです。
※2015年の調査では調査が行われていなかったため2014年のデータを使用しています。
※クリックすると大きくなります。
何らかの会員に属している、または商品やサービスの取引がある相手からのDMは8割と受容性が高いものの、積極的に受取りたいと希望するのは2割半ばです。
例え取引経験がある相手であっても、DMに対し積極的に受け取りたいという顧客はごく僅かであることがあります。
性別でみると、男性よりも女性でニーズが高いことが伺えます。女性はDMをキッカケとした購入や利用、来店など直接購買に繋がる行動喚起率も高く、DMには女性向けの商材が向いていると言えるでしょう。
また、前回の記事でもご紹介しましたが、年収が低いほど受取りたいと強く希望する割合が高くなっています。
受け取りたくないDMとは？実態調査で判明した消費者の意識 まとめ
今回の実態調査により、新規開拓やリストがない場合のDM発送手法として代行業者を利用することはリスクが伴うことがわかりました。
とはいえ、代行業者を使ったとしても無記名より宛名有りの方が有利という結果もあり、まったく代行業者がダメなわけではありません。
タウンプラスはエリアを指定して送ることができ、地域密着型のリアル店舗ビジネスには有利に働くこともあります。
また、女性の方がDMに対する需要度が高いこともわかりました。
それぞれの方法の長所短所とターゲット、商材との相性を見ながら、アクション（反響）へと繋げていきましょう。
